外資系企業への転職に必要なスキルは？向いてる人と合わない人

記事監修
株式会社アドバンスフロー 代表取締役
中塚 章浩
著書「面接の疑問 Q＆A」・Twitter

パーソルテンプスタッフ株式会社に約6年在籍し、現在は人材紹介会社「株式会社アドバンスフロー」の代表取締役。
のべ約2,000名もの転職支援を行い、求職者が希望する仕事を得られるよう尽力。人材業界16年の経験から「転職はしっかりとした情報が得られれば得られるほど、理想の職場を見つけられる」と確信し、多くの人が情報を得られるよう、記事の監修も行う。

「外資系企業に転職するなら必要なスキルは？」
「取得しておいた方がいい資格はあるの？」

と思っていませんか？

この記事では、外資系企業に必要なスキルや資格をご紹介します。

また、外資系企業に向いている人や向いていない人はどういう人なのか、外資系企業へ転職を成功するために必要なこともご紹介しています。

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外資系企業への転職に必要なスキルとは？

外資系企業への転職には、どのようなスキルが必要なのでしょうか。

職種による専門知識は当然必要ですが、それ以外にも外資系全般に渡って必要なスキルは以下の4つが主なスキルになります。

1.英語力

外資系企業は外国の資本が入っている企業ですので、上層部に行くほど日本人は少なくなってきます。

そのため、ある程度高いポジションに出世するには英語力は必要となってきます。

外資系企業であっても、日本にあり日本人を顧客として商売をしている以上、実際の現場での業務にはさほど英語は必要ありません。

しかし、出世して本社の取締役などとやりとりをする立場になった時に、英語力は必要となってきます。

2.アピール力

外資系企業は結果重視の成果主義です。

したがって経緯などはあまり重視されず、たとえ惜しい状況だったとしても結果を出せなければ失敗だったという結果が実績として残ります。

しかし、中にはあと一歩で契約に届きそうだったという時なども考慮される事があり、その時に重要な事がアピール力です。

外資系企業においては、成果をあげられなかったとしても、どういう経緯でうまくいかなかったという理由をしっかり説明出来た人の方が評価されます。

上手くいかなかった理由を説明せずに、あまり言い訳はしないというタイプの人だと損をする事になるでしょう。

社内でもそうなのですが、特に重要なのが、本社へのレポートです。

本社へのレポートが不十分だと、日本のその部署は必要ないものだったと見なされてしまい、最悪の場合日本撤退という形で職を失ってしまう事もあります。

3.情報処理能力

外資系企業に特に必要なスキルというわけではなく、どんな仕事でも必要なことではありますが、情報処理能力は外資系企業で働く上で重要となってくるでしょう。

外資系企業は成果主義なので、効率よく仕事をこなすほど給料が上がっていきます。

例えば、業務に有益な話を聞いた時に、その件に関してどんな事が問題が想定されてどう対処するべきなのかまで素早く考えられると業務を効率良くこなしていくのに非常に役立ちます。

4.自己管理能力

外資系企業は、成果主義なので、効率良く働くほど給料はどんどん上がっていきます。

そのため、限りある時間をどう使うべきかを常に考えておかなければなりません。

例えば、睡眠時間を削れば単純に多くの時間は確保出来ますが、睡眠時間を少なくすると集中力はもつのかという問題も出てきます。

睡眠の仕方や、食事の取り方など、常に最高のパフォーマンスを出来るだけの体調を整えておかなければなりません。

さらに、成果を上げるほど給料が増えるので、仕事が順調になってくると無尽蔵に働いてしまいがちで、自分の健康の事も考えて、ある程度セーブする必要があります。

日本企業だと、上司の管理の元でチームの中の一員となって働くということが多いので、仕事の時間配分についてはチーム全体で考える場合が多いです。

しかし外資系企業は個人で動くことが多いので、どの仕事をどのようなスケジュールでこなしていくかを自分で決めなければなりません。

外資系企業への転職に必要な資格とは？

外資系企業へ転職するなら、英語に関する資格はあった方が有利です。

それ以外にも当然ながら、外資系不動産企業であれば、不動産関係の資格があった方が有利ですし、外資系金融業であれば金融関係の資格があった方が有利です。

外資系企業への転職に使える英語の資格

英語の資格についてですが、英語の資格と言っても色々あります。

海外就職だとあまり有効ではないのですが、日本においては英検や、TOEICが有効な資格です。

英検は日本の財団法人が運営している資格で、TOEICは日本と韓国くらいでしか広まっていないので、他の国ではあまり知られていないのですが、日本にある外資系企業への就職や転職には有効な資格です。

外資系金融業で必要な資格

外資系金融業は、激務ではあるものの、外資系企業の中でも特に高収入な社員が多い企業です。

外資系金融業は証券取引や、M＆Aなどの投資をする業務が多いので証券外務員資格が必要となります。

証券外務員資格には2種と1種があり、難易度は1種の方が高いのですが、国家資格の取得などと比べると、かなりの高難易度の資格というわけでもありません。

証券外務員資格は外資系金融業だけではなく、日本の金融関係の企業でも必要な資格なので、金融業でやっていきたいという人は取得しておくべきな資格です。

外資系不動産業で必要な資格

不動産関係の資格は宅建と呼ばれる宅地建物取引士という資格を始め、多くの資格があります。

不動産鑑定士や1級建築士、不動産コンサルティングマスターなど、一言で不動産関係と言っても色々な資格があります。

外資系不動産に関しては、不動産関係の資格はあった方が良いですが、ないとだめと言うことはありません。

外資系不動産は不動産ファンドと言い、不動産価格の値下がり、値上がりで資産運用をする人が顧客となることが多いです。

つまり駅前などに事務所を構えて、学生や新社会人向けに賃貸住宅を提供するというような業務はほとんど行われません。

不動産ファンドとは、不動産を所有しておいて価値が上がれば売却するという、株のような扱いをする企業で、経営コンサルタントや、金融業と近い仕事をします。

もちろん、実際に個人の不動産の売買もやりますので、不動産関係の資格はあった方が良いのですが、業務の中心は資産としての不動産の運用のアドバイスや管理がメインとしているとことが多いです。

外資系企業に向いてる人とは？

外資系企業にはどのような人が向いているのでしょうか。

基本的には仕事に対して意欲的で、自分の仕事に誇りと情熱を持っている人が向いており、評価される人ということになるでしょう。

また、日系企業と比べて、福利厚生は最低限で、安定した終身雇用ではないですし、退職金もありません。

そのため、日系企業と比べてハイリスクハイリターンということになり、多少のリスクを取っても自分の可能性を追求したいという人に向いていることでしょう。

1.成果を求めて仕事に没頭できる人

外資系企業は成果主義で、成果を上げることが出来れば、性別や年代、社歴などに関係なく給料を上げることは可能です。

そのため生活の中心を仕事にして没頭出来て、確実に成果をあげることが出来るという人には向いていることでしょう。

また、外資系企業で、ある程度活躍している人は、趣味で一見仕事とは関係のない事をやっていても、仕事の成果に結びつくような事をやっている人も多いです。

仕事に関するビジネス書を愛読していたりとか、ビジネス系の動画を見たりとか休みの日でも仕事の事を忘れません。

他にも例えば、休みの日に、プライベートなパーティーに積極的に顔を出して、そこで知り合った人達に名刺を配り、人脈のひとつとして活かすというような事をやっている人もいます。

2.英語が得意な人

英語が得意にも関わらず、日系企業で英語を使わないポジションにいる人はもったいない仕事をしているかもしれません。

外資系企業によっては英語を喋れるということで、高待遇のポジションに抜擢されたり、出世がしやすくなったりします。

また、時給制であっても英語が喋れる人は、喋れない人と比べて、同じ業務でも時給が高かったりします。

英語が得意な人は一度外資系企業の求人情報などを見てみると、好待遇の企業が見つかるかもしれません。

3.行動的な人

外資系企業では営業においても、自分の意思で行動する機会が多いです。

そのため、営業の仕事などで契約成立のチャンスがあればすぐに行動することが出来る人は、良い成果を得ることが出来て、高収入となることが出来るでしょう。

もちろんどんな仕事でも行動力は重要ですが、外資系企業は成果主義なので、その行動力が特に評価され、高収入に繋がります。

4.自己PRが得意な人

外資系企業は成果主義なので、自分の成果をしっかりPRしなければなりません。

どんな些細なことでもアピールしていると、何もアピールしない時と比べて給料は上がる可能性は高いです。

例えば上司や本社にいる役員へのレポートの書き方ひとつとっても、どう書くかで評価が変わってきます。

日本企業と違って、上司がきっちり部下の仕事内容を管理しているわけでもないので、自分の功績はしっかりアピールしなければなりません。

外資系企業が合わない人

逆に外資系企業が合わない人はどのような人になるのでしょうか。

安定しており、安心出来る穏やかな生活をしたいという人にはあまり外資系企業の厳しい環境はつらいかもしれません。

1.安定を望む人

外資系企業とはいえ、日本にある企業である以上は、日本の法律に従わなければならず、簡単に解雇されることはありませんし、厚生年金などの、最低限の福利厚生はあります。

しかし、日系企業と比べると、やはり雇用は不安定で、企業としての業績は悪くなくても日本撤退により日本法人が無くなってしまったり、部署が廃止になってしまったりすることがあります。

福利厚生の手厚さにも違いがあり、日本の企業だと法律で定められている以上の福利厚生を提供している企業も少なくありません。

外資系企業には、ボーナスや退職金は無いことが多いため、退職金やボーナスを含めた給料で考えると、日本の企業の方が給料が良いという場合もあります。

ただし、有給休暇・育児休暇・産後休暇などの制度は、外資系企業であっても取得することはできます。

2.英語が苦手な人

外資系企業では英語が話せないと仕事が全く出来ないかというとそんなことはありませんし、英語が出来なくても外資系企業へ転職は出来ます。

しかし、ある程度上の立場に行くには外資系企業のトップは日本人ではありませんので、英語力が必要となってきます。
もちろん、先に外資系企業に転職して、その後働きながら英語を学ぶ事も可能です。

3.控えめな性格の人

控えめな性格の人は、本来は成果として加算出来るようなことでもアピール不足で成果として数えられない事もあります。

外資系企業は成果主義なので、成果をしっかりアピールしないと、給料は上がりませんし、最悪の場合解雇になる事もありえます。

控えめな性格の人でも、実力が飛び抜けていれば、成果は認められていきますが、自己PRが上手な人と比べるとやはり損はすることになるでしょう。

4.体力に自信が無い人

外資系企業は成果主義であるため、積極的に残業をして、少しでも成果を多くあげようと頑張る人が多く働いています。

そのため、体力勝負のようなところがあり、体力があるとそれだけで大きなプラスとなります。

ハードワークが耐えられそうにない、体力に自信のない人はストレスがたまるだけであまり外資系企業には向いていないかもしれません。

また、女性は出産などで長期休業が必要になる場合もありますが、休んでしまうと仕事が遅れてしまったり、給与査定にも影響が出てきたりする可能性があるのでギリギリまで働く人もいます。

産後休暇は法律で定められているため取得しなければなりませんが、産前休暇と育児休暇の取得は任意になります。

そのため厳密な成果主義だと、育児や介護など行っている女性は成果を上げづらいことから女性にはきついかもしれません。

厳しい現状について記載しましたが、もちろん全ての外資系企業が、厳格な成果主義というわけではなく、女性の働きやすい職場などもあります。

なぜ外資系企業はやめたほうがいいと言われているの？

「外資系企業はやめたほうがいい」という声を聞くことがありますが、なぜそのように言われることがあるのでしょうか。

外資系企業は給料の良い日系企業というつもりでいくと少し後悔することがあるかもしれません。

外資系企業と日系企業には給与体系などに大きな違いがあります。

1.成果を出すために重労働

外資系コンサルや、外資系金融などは高収入ランキングでも上位に入る高収入な仕事ではありますが、非常にハードワークである事も知られています。

朝は早く起きて、深夜まで何か作業をしているという日も珍しくありません。

休みの日でも、仕事に繋がるような事に関しての本を読んだりして過ごす人もいて、まさに年中仕事の事を考えて過ごしているのです。

好きな事であれば、このような生活も苦には思わないかもしれませんが、仕事はお金を稼ぐための手段として考えている人にとってはつらい日々になるかもしれません。

このように日系企業と同じような働き方だと思い、外資系企業へ転職し辛い経験をした人が「外資系はやめたほうがいい」と言っているのです。

もちろん、長く働けばその分給料はもらえますが、ほどほどに働いてそれなりの収入で充分だと思っている人にはハードな外資系企業は向いていないかもしれません。

2.退職金が出ない

給与面で一番大きいのは、外資系企業には基本的に退職金が出ないということではないでしょうか。

外資系企業は月給が良いので一見高給なように見えますが、退職金が出ないので、退職金も含めると日系企業とあまり大きく変わらなかったという事もあるでしょう。

ボーナスも出ませんが、ボーナスの代わりにインセンティブという、成果に応じて基本給に付与されるボーナスのようなものはあります。

3.福利厚生が最低限

外資系企業の福利厚生などは、法律で義務付けられているわずかなものしかありません。

具体的に日本の法律で企業が社員に取得を義務付けている福利厚生は、健康保険、厚生年金、雇用保険などで、外資系企業であっても日系企業と同様に給料から天引きされます。

さらに産後休業、有給休暇なども日系企業と同様に取得することが出来ます。

しかしながら、日系企業には企業年金などの独自の福利厚生があったりしますが、外資系企業ではそのようなものはあまりありません。

外資系企業に転職してよかったと思うために必要なことは？

外資系企業に転職したことに後悔せず、外資系企業に転職して良かったと思うために必要なことはどのようなことなのでしょうか。

基本的には企業と、勤務内容に関する情報収集をしっかりとして、自分の希望に合っているかどうかをすり合わせることが重要となってきます。

1.自分に合った外資系企業を見つけること

ひとことで外資系企業と言っても、ほとんど日系企業と変わらないところもあれば、働き方が全然違うところまで幅広くあります。

そのため、情報収集が重要で、どのような社風の企業で、どのような業務をするのか事前にしっかり確認しておかなくてはなりません。

その上で、自分の希望と技能に合った職場を見つけると、外資系企業へ転職してよかったと思えることでしょう。

2.報酬に結びつく成果を出すための努力を続けること

外資系企業では結果が重要なので、良い結果を出すための努力を続けていないと高収入にはなりません。

例えば、年収が高い仕事として各所のランキングの上位に位置することの多い外資系コンサルだと、基本的な経済学や経営術に加えて、今何が流行っていて、どんなことに需要があるのかという世の中のトレンドも抑えておかなければなりません。

そのため、外資系企業でしっかりと成果を出して高い年収を得ている人は、休みの日の過ごし方も仕事に役立つような過ごし方をしている人が多いです。

そのため、自分の趣味嗜好に近い仕事であれば、趣味を楽しみながら、仕事の成果も上げれるので理想的な好循環となります。

3.給与交渉をしっかりと行うこと

外資系企業へ転職するのであれば、入社前の給与交渉はしっかり行うことをおすすめします。

外資系企業は成果主義であることから、今まで以上の激務になる可能性もあります。

今まで以上の激務であっても、自身がこれだけ欲しいと思う給与がもらえていれば、見合った成果を出すモチベーションにも繋がります。

だからこそ、給与交渉はしっかりと行うべきなのです。

日本の企業への転職では、企業の規定を守るべきではないかと考えがちですが、外資系企業はそのような遠慮は不要です。

すべて自身の希望通りになるとは限りませんが、外資系企業への転職面接の際に、自分のスキルや経験をしっかりとアピールすることができれば、検討してもらえる可能性は大いにあります。

転職エージェントを利用すると給与交渉も行ってくれるため、外資系企業への転職を考えるならば転職エージェントは積極的に利用することをおすすめします。

外資系に勤めるにはどうしたらいい？

外資系企業に転職をお考えなら、転職エージェントを利用することをおすすめします。

転職エージェントを利用すると、転職希望者ひとりでは難しい給与交渉も依頼できますし、どのような外資系企業なら向いているかなどのアドバイスを受けることもできます。

その他にも、この外資系企業はどういう社風で、どのような仕事をするのかという情報も得ることができます。

転職エージェントに自分の経歴や技能、希望などを伝えた上で、転職をサポートしてもらうと、自分にあった企業を見つける可能性が高まります。

そもそも外資系企業とは？

そもそも外資系企業とはどのような企業の事を指すのでしょうか。

外資系企業は資本のほとんどが日本以外の国という企業が、外資系企業ということになります。

そのため、日本で生まれた企業であっても買収された結果、外資系企業になったという事もあります。

商社や銀行などでも合併などにより、外資の割合が多くなると外資系商社となったり外資系投資銀行となったりします。

しかし、就職活動や、転職において外資系企業というと、日本生まれの企業の事は指さずに、海外から日本に進出した企業の事を指す場合が多いです。

また、アルバイトで働く機会も多い外国からやってきたチェーン店なども定義上は外資系企業ですが、身近で多くの人が働いている店を外資系企業って呼ぶのはどうなのかという事もあり、就活においては外資系企業の中には含まれない事が多いです。

海外からやってきて日本にすっかり馴染んだ企業や、日本生まれでありながら合併や買収で外資系企業になった企業など、外資系企業の中でも色々な企業があります。

そのため、外資系企業への転職をお考えなら、どのような業務の企業でどのような働き方の企業が理想なのかを転職エージェントに伝えて、自分にあった企業を探すのが一番良いでしょう。

外資系企業への転職スケジュールは？

外資系企業への転職は、情報収集から内定を得られるまで、少なくとも3ヶ月はかかります。

また、内定を得ても前職の退職に1～2ヶ月は要するため、転職活動を始めてから転職するまでは、早くても4～5ヶ月はかかると見込んでおくべきです。

ただ、この期間で必ず転職できるという確証はありません。

そのため、いつから働きたいか、実際にどれくらいかかりそうかなどは、今の会社を辞める前に転職エージェントに相談しておくことをおすすめします。

外資系企業への転職のタイミング

外資系企業への転職は、求人数が多くなる傾向が高い10月から年末にかけてがおすすめです。

なぜなら、1月を会計年度のスタートにしている外資系企業が多いのです。言うならば、外資系企業の1月は、日系企業の4月のようなものです。

会計年度には人の入れ替わりも激しくなるので、その数ヶ月前に募集をかける企業が多いです。

外資系企業へ就職する際のスケジュール

外資系企業への転職スケジュールは、日系企業とそこまで大差はありません。

しかしながら、外資系企業への新卒での就職を目指すなら注意しなければならないのが、日系企業とは少しスケジュールが異なる点に注意が必要です。

就職活動では採用情報の広報解禁は大学3年生の3月、選考解禁は4年生6月という原則があるのですが、これは日本経済団体連合会に加盟している企業に限っての話であり、外資系企業は加盟していないので関係ありません。

そのため、外資系への新卒での採用を目指す就活は早めに動いておいた方が良いでしょう。

例えば2022年に新卒で入社しようと思えば、2020年の6月にはサマーインターンシップの選考が開始されるのでその頃から動き始めなければなりません。

12月頃には外資系企業の内定結果が出るというスケジュールで、その後2021年の3月から日系企業への就活開始というスケジュールになります。

新卒で外資系企業に就職するには？そもそも採用されるの？

外資系企業では新卒でも就職出来ますが、内定を得るためには3年次の春頃から動かなければなりません。

3年の夏にサマーインターシップに参加して、秋に面接などの選考を受けて冬に結果が出るというスケジュールになっているからです。

外資系企業への就職に強い大学は、どのような職種かによりますが、文系の大学だと慶應大学、早稲田大学、上智大学やGMARCHと呼ばれる学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学出身だと、より外資系企業への就職の道は広がります。

出身大学のレベルに不安を感じるなら、日系企業に就職するか、大学院に進学したりして実績と経験を積んで、数年後に転職を目指すという方法もあります。

外資系は学歴も重視される事も

外資系企業へ就職のなかでも、特に外資系コンサルや、外資系金融などでは学歴を重視します。

なぜなら、顧客に対してアドバイスをしたりプレゼンをするような仕事は、人材のスキルや能力が会社の商品に多大な影響を与えるからです。

そのため、外資系コンサルや金融系の企業は、特に人材育成に力を入れており、学歴が高い学生を中心に新卒で採用して何年かかけて育成をするのです。

他のジャンルの外資系企業でも学歴を重視するところが多く、特に新卒の場合は今までの職歴や実績も無いので、学歴がその人の能力を測る上で最も重要な要素となります。

まとめ

外資系企業は休みの日も仕事に繋がる事を考え、仕事中心の生活になるのを苦に思わない人にとっては、好きな事をやりながら、給与もどんどん上がっていくという状況になります。

やはり重要なのは、自分の嗜好にあった仕事でやりがいのある仕事と出会えるかどうかではないでしょうか。

転職エージェントに相談すると、自分では調べられなかった事も見つけてもらえる可能性があります。

今の仕事に不満を感じていたら、ぜひ一度転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか。