【転職のプロが教える】未経験でも外資系に転職できる？日本企業との違いと求められる人材

記事監修
株式会社アドバンスフロー 代表取締役
中塚 章浩
著書「面接の疑問 Q＆A」・Twitter

パーソルテンプスタッフ株式会社に約6年在籍し、現在は人材紹介会社「株式会社アドバンスフロー」の代表取締役。
のべ約2,000名もの転職支援を行い、求職者が希望する仕事を得られるよう尽力。人材業界16年の経験から「転職はしっかりとした情報が得られれば得られるほど、理想の職場を見つけられる」と確信し、多くの人が情報を得られるよう、記事の監修も行う。

未経験でも日本企業から転職できるのでしょうか？

外資系企業というとなんとなく給料が良くて休みが取れて社員に優しいというイメージがある人は多いと思います。

ただし、外資系企業もメリットがあれば、デメリットも存在します。人によって、必ずしも全ての要素が良いとは限りません。

この記事では、実際外資系企業で働くのはどうなのか、外資系企業の特徴を日本企業と比較しながら紹介していきます。

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外資系企業に未経験で転職することは可能？

外資系企業に就職した経験が無くても外資系企業に転職することは可能です。

しかし、今まで経験したことのない職種への転職や新卒で入社するのは難しいでしょう。

なぜなら、外資系企業は即戦力を求めている事が多く、組織にいる従業員の大半が中途採用の人材で構成されています。

小規模の外資系企業だと、マンパワーに限りがあるため、未経験の新人育成に時間やコストを割くことが厳しくなり、日本の企業のようにまずは研修から始まり、実践をしながら育てていくことはしないです。

ただ、昨今では、業界や職種によって、新卒採用を導入している一部の大手の外資系企業が出てきているのは事実です。

外資系企業を志望する新卒とっては、今後、狙い目になりうる企業も増えてくる可能性もあります。新卒で採用される人は、外資系企業でインターンを経験し課題解決をするグループワークなどである程度経験をした人が多いです。

未経験でもスペシャリストなら可能！

今までの会社で培ってきた経験が転職先の外資系企業にとって役に立ちそうな事であれば外資系企業への転職も可能です。

例えば、同業界での営業、ITエンジニア、金融コンサルタント、マーケティング経験があるなど専門性がある人になります。

世界中どこでも共通の仕事内容でニーズのあるような仕事の経験があれば転職することはそれほど難しくは無いです。

外資系企業での勤務が未経験の女性も転職は可能？

外資系企業は成果主義なので性別・年代を問わず転職は可能です。

例え外資系企業の勤務が未経験でも能力のある人と判断されれば採用となるケースも多いです。

なので、キャリアアップ志向が強い女性の方におすすめの職場環境と言えます。

また、女性の結婚や出産に対しても理解のある外資系企業が多く、仕事を断念しなくて良いようなバックアップ体制も整っています。

そのため、育児休暇や有給がとりやすく、働き方も自由度が高いので、ワークライフバランスが取れる点も魅力です。

日本企業はいまだに男性中心の職場もあり、女性が復帰して子育と仕事の両立を図るという考えに賛同する人が少ないです。

家庭を支えながら仕事のキャリアも伸ばしたいのであれば、外資系企業は最適だと言えます。

外資系の転職は辛い？大変？

中途採用で外資系企業に入社する場合は即戦力となることを求められるため、働く上で「きつい…」と感じる場面も多々あります。

成果主義で安い固定給の上に成果で上乗せされる給料体系のため結果を出せないと薄給となり、最悪、解雇されることもあります。

日本企業だと色々と頑張って努力してみた結果ダメ場合は上司も温情のある措置を取ってくれることもあります。

ただし、外資系企業は結果が全てなので社会情勢などのタイミングが悪ければ悪い評価を下されることもあります。

業界によっては比較的入社はしやすい企業もありますが、営業職なら結果が数字で出てきますので特に明暗が分かれやすいです。

外資系企業はどんな人材を求める？

それでは外資系企業から見た能力の高い人というのはどういう人のことを指すのかご紹介いたします。

ジェネラリストよりもスペシャリスト

外資系企業は色々なことをほどよく出来るジェネラリストよりも何かに特化して能力があるスペシャリストが求められます。

他の従業員と同じようにできる平均的なスキルはあまり評価されません。

理由は即戦力を見込んで採用されており、活躍できることを期待されているためです。

外資系企業は得意分野に対して専門性が高い人材が集まる組織になります。

自分の活躍できる職種はどこにあたるのか適性を分析して極めることが大事になります。

日本企業の社員は部署を異動して色々なことを経験し、ジョブローテーションしながら人材育成される会社が多いです。

いわゆる、ジェネラリストの人材が集まっている企業がほとんどです。

日本企業はスペシャリストが育ちにくい環境になっています。

外資系企業の転職を考えている場合、色々なことを任される中で何が得意なのか見つけてきましょう。

チームワークよりも個人能力

外資企業の職場は実力主義です。

成果や実績を出さないといけないため、目標に対する達成意欲も高くないと長く勤続するのは難しくなります。

もちろん、仕事への姿勢や業務のプロセスも評価されないわけではなく、数字などで可視化された結果が必要になります。

日本企業と違い、残業をしている＝高い評価になる風習はありません。

外資系企業では、残業をすると時間内に仕事が終わらなかったことから、仕事ができない人という印象を与えてしまいます。

もし、仕事の仕方を見直さないと自己管理能力の部分で評価が低くなってしまいます。

いかに無駄なく効率良く業務を進めていけるのかも必要なスキルとされます。

それゆえ、定時で仕事を終わらせるようこころがけており、みんな黙々と自分の仕事に取り組んでいます。

このように外資系企業は一人で黙々と仕事をしたいという人には向いているかもしれません。

日本企業での勤務が長いと、チームワークで周りの同僚を頼りにしながら仕事をしていた人は最初とまどうこともあるでしょう。

このチームワークに対する概念も日本企業と外資系企業では異なってきます。

日本企業では、お互いに助け合いながら困っている人の業務にも率先してこなすことでのチームワークが求められます。

外資系企業でのチームワークへとは、一人一人に課せられた業務の責任があり、目標達成する事に意義があるとされます。

ある意味、企業文化の違いとも言えると思います。

日本人が多い職場でも英語力は必須

外資系企業の本社は海外にあるので本社とのやり取りの際は英語を使うことになります。

日本人が多い職場であっても上司は外国人であったり、社内で配布される資料やWeb会議では英語力が必須になります。

一方で、取引先が日本企業の場合や日本支社が独立していて外国人がいないとなると英語は不要となる事もあります。

あるいは役職がつかないと英語がいらないケースもあります。

しかし、英語力不足で外国人上司とのコミュニケーションが取れなかったり、資料を翻訳しながら読むのでつらいという人もいます。

英語が苦手であれば、まずはTOEICの教材を使って、文法、リスニング、リーディングから勉強すると良いです。

一通り学習して力がついてきたら実力試しにTOEICを受検し、現在地のスコアもでどの辺りなのか認識することも重要です。

企業にもよりますが、TOEIC800点を目安に取得できれば、仕事上では問題ないと判断されています。

他にも英語のスピーキング、ライティングの能力も外資系企業ではマストになります。

電話やメール、プレゼン、グローバル会議などで使うボキャブラリーやフレーズを覚えて、実践で使うことで少しづつ慣れてきます。

最終的には英語におけるコミュニケーション能力が一番大切になってきます。

この先、働いていれば上司や同僚、部下が外国人になることもあり得ます。

外資系に転職を考えているのであれば英語力は身につけておいた方が良いでしょう。

自分の意見をしっかり主張する力

外資系企業では指示されたことだけでなく、自分の意見や考えを積極的に伝えていく力も必要になります。

ミーティングの場になると、新入社員でも意見を求められるのではっきりと述べるようにしなくてはなりません。

会社の体質もありますが、日本企業だと和を重んじながら上の人間に忠実に従って動くことを求められます。

ところが、外資系企業は年齢や性別など関係なくフラットな組織になるので、上司や部下に対しても自ら主張していくことが大事です。

どれだけ自発的に臆することなく相手に発信していくかで、周囲への影響力にもつながるので意識すると良いです。

異文化とダイバーシティへの適応力

外資系企業は色々な国籍やバックグラウンドを持った人がたくさんいるので、日本の常識が通じない場面もあります。

和を重んじる日本人的な価値観だけでは、外国人と一緒に働くうえで柔軟性に欠けてしまいます。

そのため、多種多様な価値観を受け入れて、自身の価値観にも反映させる柔軟性も大切です。

多様性を学びながらグローバル感覚を身につけることは、外資系企業で生き残る手段として立派なスキルにもなります。

上司が外国人ならば、国の習慣や風習を知っているかどうかでオープンかつより良い関係を築くことも重要です。

日系企業と外資系企業との違いとは？

それでは日系企業と外資系企業との違いはどのようなところがあるのでしょうか。

ほぼどこの企業でも共通している点を8つ紹介します。

1.ジョブ型雇用が主流

外資系企業は即戦力のスペシャリスト人材を採用するため、ジョブ型雇用が一般的です。

ジョブ型雇用の特徴は、高い専門性を評価することから各人材にあわせて、ジョブディスクリプションを導入しています。

ジョブディスクリプションとは担当する職務や範囲、責任、求められる経験とスキルが明記されている職務記述書になります。

目的は職務のちゃんとした線引きや企業からの公平な人事評価をするためとされています。

個人の役割や責任などがハッキリ決まっていれば、社員の不平不満も生まれにくいことから有効されております。

反対に、日本企業はメンバーシップ型雇用を取り入れており、ジェネラリストの要素が求められます。

先ほど述べたとおり、職務内容がジョブローテーションによって変わるため、外資系企業と大きく違う点になります。

近年では、グローバル化で競争が激化する影響で日本型雇用が成り立たなくなり、ジョブ型雇用へシフトする日本企業もあります。

今後、ジョブ型雇用がスタンダードになる可能性も十分にありえると思います。

2.給料が成果主義

外資系企業は給料が成果主義のため頑張って結果を出せば給料は増えます。

ただし、結果を出せないと安月給となってしまい安定した生活はあまり望めません。

基本的に給料は年俸制で1年間の支給金額が確定しており、社員全員に配るボーナスのようなものは無い事が多いです。

その代わりインセンティブという成果を出した分だけ報酬給料をもらえるというシステムをとっています。

また、外資系企業は退職金制度がないことも特徴としてあげられます。

理由は日本企業のような終身雇用という概念がなく、中途採用で入社しキャリア及び年収アップを目指す人がほとんどだからです。

日本と合同出資している一部の外資系企業であれば、ボーナスを支給するところもありますが、かなりの少数となります。

転職する際、ボーナスや退職金は外せないと考えている人にとっては、デメリットと感じる部分になります。

中には女性の方で子供が生まれてから専業主婦になると考えているのなら、賞与や退職金の出る日本企業の方がいい場合もあります。

3.長期休暇が取りやすい

外資系企業は有給や育児休暇など休暇の福利厚生に関しては日本企業よりも充実しています。

日本企業も労働基準法で有給取得を義務化されて変わってきていますが、外資系企業の方が自分のペースで休みが取りやすいです。

欧米では一ヶ月有給をとってバカンスに出かけるということも普通ですので日本にある外資系企業でも長期休暇が取りやすいです。

さらにクリスマスシーズンになると家族と一緒に過ごすために休みを取る人います。

自由に休みを取ってプライベートの時間を大切する人がほとんどです。

休暇は社員の権利であるという意識も高くあり、多くの外資系企業の有給の取得率は100%に近いです。

外資系企業なので、当然ながら結果は出した上で休みを取ることが前提にはなります。

逆に日本企業は有給を申請するにも同僚や上司、部下のスケジュールも確認しながら、周囲へ配慮しなくてはなりません。

相手との協調性を大事にするところもあるので、周りが働いている中で休みを取ると気まずいと思う人もいます。

時には、病気や私用でやむを得ない理由でないと休みを取れないという人もいます。

日本企業は国民の祝日が多くゴールデンウィーク、お盆、年末年始など、有給消化出来ないかわりに長期休暇で調整する人もいます。

以上のように休暇取得の事情は企業によっても異なってきます。

4.結果を残せないとすぐ解雇されるのか

外資系企業は成果主義なので結果を残せないとクビにされてしまうと耳にしたことがあると思います。

確かに日本企業よりもシビアではありますが、パフォーマンスが悪いからすぐに解雇されるというわけではありません。

なぜなら、日本国内の外資系企業は原則、日本の労働基準法が適応されるからです。

必ずしも外資系企業だからという理由でクビにできる基準が下がるわけではないです。

成果が出ない期間が長期化してしまうとPIPを求められます。PIPとはPerformance Improvement Programと呼ばれる業務改善プログラムを指します。

一定期間を決めて、課題の内容、成績や能力の向上を図り、改善されないとなれば、減給や降格、最悪の場合は解雇もあります。

正式な解雇を行うときは、労働基準法にしたがって30日前に通達をしなくてはいけません。

以上のような状況も起こりうることを想定して、働きながらどうすれば成果を出せるかを考えなければならないのです。

そのため、仕事の時間以外にも常にアンテナを張って、スキルを磨き続ける努力を怠らないよう気を付けることです。

もしかしたら、人によってはストレスに感じてしまうと言えます。

5.仕事時間外の交流会が無い

外資系企業では飲み会などは基本的にありません。

日本人が多い職場でもランチタイムに歓迎会などを済ませる場合が多く、仕事が終わった後に飲みに行くことはあまりありません。

また同じ部署のみんなで団結を深めるために飲みに行くというようなことも少ない傾向にあるようです。

あくまでも飲み会は時間外のイベントなので強制参加するように言われることはなく任意になります。

上司からの誘いを断りづらい雰囲気になることもないので、比較的自由なスタンスでいれます。

日本企業でよくある会社負担の慰安旅行や、豪華な忘年会なども無いです。交流会が好きな人にとってはつまらないと感じるかもしれません。

6.即戦力を求められる

繰り返しになりますが、外資系企業では即戦力を求められます。

社内独自のルールを勉強する機会くらいは与えられる場合もありますが、研修でじっくり育てるということは基本的にはありません。

業界にもよりけりですが、同じ業種、職種での経験者を必要とすることがほとんどです。

日本企業のように働きながら教育するというようなことは行われず、インターンでは教育なども行われますが、過度な期待は禁物です。

自身で身に付けてきた経験や能力、スキルを有することが当然とされるため、心にとどめておきましょう。

7.意思決定が速い

日本企業と比べて意思決定のスピードは速いです。

経営陣の判断の遅れは、結果重視の外資系企業には致命的なミスをまねくことになります。

いったん決めたら迅速に部下に社内展開して、トップダウンで進めていくパターン多いです。

日本企業で見られる根回しや反対意見が多くならないよう、先立って調整することは根本的にはないです。

そのため、初めて外資系企業へ転職した人はおどろくと思います。

長く日本企業で働いていると、ボトムアップでの意思決定を好む人もいるので、どちらが合っているかしっかり考えるべきです。

外資系企業に風通しが良いイメージを持つ人もいますが、結論、会社次第になるので、面接で見極める力も大事です。

8.日本拠点から撤退する可能性がある

残念ながら日本進出したものの、十分に事業の成果を上げることが出来ず、業績不振に伴う撤退も起こりえます。

撤退する理由はさまざまですが、下記のような事例があります。

• 世界的には有名な企業だが、ブランド戦略上手くいかず認知されなかった。
• 日本人特有の国民性を理解しないまま、マーケティング活動をして販売に失敗。
• マーケットシェアが取れずに競合他社に負けてしまう。
• 不景気などの外的要因により、日本のマーケットが縮小した。
• 市場の成長性が見込めず、将来性のある他国へ移管。
• 人件費が高騰し、コストが見合わないず法人税金もがかかるため、他国へ移転。

上記以外の理由でも撤退となることもあるかもしれませんが、外資系企業への転職希望者は前もって考慮した上で挑戦するべきです。

外資系企業に転職するには？

それでは以上のような外資系企業の特徴をきちんと理解したうえでぜひ転職したいと思った場合、どうしたらいいのでしょうか。

まずは英語のレジュメを用意する

一般的に英語の履歴書はレジュメと呼ばれています。

外資系企業でも英語を使わないポジションや日本法人がしっかりと独立している場合は、日本語の履歴書でも大丈夫です。

ポジションによっても変わりますが、英語の履歴書が求められることを想定して準備をしておくことのがベターです。

履歴書が英語なのか日本語なのかは求人の際に書いてあるのでしっかり確認しましょう。

日本の履歴書との違い

英語の履歴書と言っても日本式の履歴書をそのまま英語にすればいいという訳ではありません。

自分のアピールポイントや応募時のポジションに関連する職務内容とスキル、これまでの実績や数字を箇条書きにしてまとめます。

また、内容が重複したり文章が長くならないよう、簡潔に分かりやすく明記します。

人事担当者はレジュメをスクリーニングする時間は限られているため、相手の目を惹くキーワードを意識して作成する事が大事です。

今の時代、文房具屋などで売ってある履歴書を使うのではなく、パソコンで作るのが当たり前です。

職歴や技能を書きますがテンプレートがインターネットのサイトにあるのでそれを使うと便利でしょう。

パーソナルな情報は載せない

通常、英文レジュメに顔写真は載せません。

日本語の履歴書で出てくる性別、年齢、顔写真は英文レジュメには不要となります。

欧米ではジェンダーや国籍、年齢によって雇用差別が発生しないよう、記入しないのが普通です。

選考中でやり取りを行う際の連絡先として、名前、住所、電話番号のみ記載します。

カバーレターを用意する

日本の履歴書との最大の違いがこのカバーレターというものになります。

マイナビ転職GLOBALに詳しい説明がありましたので、引用してご説明します。

カバーレターとは
カバーレター（Cover Letter）とは英文履歴書に添付する書類のことで、志望動機や自己PRなど、職歴以外のアピールポイントはここに記載します。採用担当者が一番に目を通すものなので、非常に重要な書類と言えます。「履歴書を見てみよう」と思ってもらうためにも、カバーレターで効果的に自己アピールをすることが必要です。
引用元：マイナビ転職GLOBAL カバーレターの書き方

カバーレターには自分がどういう人物であるか、どんな強みをもっているのかなどのじこPRを下記、英文レジュメと一緒に渡します。

リファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは採用プロセスにおいて経歴および人物像の確認になります。

リファレンスとはreferenceと表記し、参照するという意味になりますが、日本語では推薦状とされています。

外資系企業では先方人事が候補者の経歴書に書かれていることが事実か確かめます。事実確認のみならず、勤務態度や人柄、パフォーマンスなども含めて過去に所属していた企業へ問い合わせします。

目的は入社後のミスマッチや早期退職につながらないよう、最終確認することです。

リファレンスを取るタイミングは、最終面接を終えて採用決定する直前となり、対象となる人は内定を出す候補者に限ります。

取る方法としては、電話あるいはオンラインシートに明記してもらう形式が多いです。

一般的にリファレンスを行うパターンは3つに分かれます。

1つ目は候補者が自らリファレンス先を提示して、お世話になった管理職や上司2、3名に依頼します。

協力してもらう相手にはあらかじめ十分に説明し理解を得るようにしましょう。

2つ目は、企業が候補者に対して事前に承諾を取り、直接リファレンス先を探してコンタクトすることがあります。

最後は人事が調査会社に依頼し、転職希望者のバックグラウンドを調査するケースがあります。

しかし、日本では個人情報保護法があり、いきなり連絡があっても答えません。この時、転職希望者は過去の職場や卒業した大学に連絡し「企業から電話が来たら対応してほしい」とお願いする必要があります。

企業によっては在籍証明書と卒業証明書を提示させられることもあり、退職の際は一緒にもらっておくと便利です。

万が一、リファレンスチェックを拒否すると企業から学歴や経歴詐称の疑いを与えかねないので同意した方が良いです。

また、オファー段階でもあるので、先方への印象にも配慮がいる場面でもあります。

もしも経歴詐称が発覚したときは内定取り消しになる可能性もあるので注意がいります。

そのため、経歴書には噓偽りのないように正確に書くようにしましょう。

まとめ

外資系企業では即戦力のスペシャリストが求められます。

今の仕事ではジェネラリストとして色々なことをやっている人は、特に得意なものを見つけてそこの能力を伸ばしておきましょう。

外資系企業に就職出来たとしてもすぐに解雇になっては意味がありません。今の仕事をしながらしっかりとスペシャリストとして自信が付いた時に転職先を探すのが安全です。

自分はスペシャリストとしてやっていけるのか、外資系への転職はどのくらいの能力が求められるのかよく分からない人もいます。

日々の業務も忙しいため、余裕がない人転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントにはノウハウとデータがあるため、客観的な視点でアドバイスをしてくれます。特に外資系転職は日本との常識とは違う場合があり、調べる時間がもったいないので転職エージェントに頼るのが良いです

今の自分の能力で外資系企業に転職してやっていけるのかが不安な人はまずは転職エージェントに相談することをおすすめします。